採用情報

A2021年は11名、2022年は14名、2023年は15名を採用いたしました。

A選考は、書類（ES）選考、適性検査、面接、専門試験（理系の方のみ）などを行い、公平・公正に選考させて頂きます。中でも面接は担当面接、役員面接があり、選考の際には面接を重視し人物本位での選考を心掛けています。面接の場では、「当社への志望度合いはどの程度か」「魅力・個性ある人材か」など総合的に検討判断し、選考させて頂きます。

A8：2くらいです。業界全体で男性が多い傾向で、弊社もその傾向があります。全体比率で見ると少なく感じますが、職場内では男女関係なく活躍しており、また、活躍の場を更に広げていけるよう積極的に採用をしております。

A部署や負荷状況にもよりますが、全社平均で月10時間程度です。月40時間、年360時間を上限とする労使協定を締結しています。また、勤怠管理システムにより出退勤の時間を把握し、長時間労働とならないように管理しています。

A当社では11時から15時のコアタイムを設け、フレックスタイム制度を導入しています。この制度は、社員の時間意識の向上、会社全体の生産性向上を図るとともに多様な働き方を認めることを目的としています。
※一部適用対象外の部署があります。

A有給休暇は入社時点（4/1入社の場合）で13日付与されます。2年目以降から20日付与されます。また、自分の誕生日に有休を取得する「フレックスホリデー」や、休日とくっつけて連休を取る「リフレッシュ休暇」など有給休暇の取得促進のために様々な活動を行っています。

A前年の業績やその年の業績見込み等をみて判断しますので、年によって異なりますが、2023年度は平均4.6ヵ月分です。

A当社では、社員一人ひとりの能力向上を図るため、様々な教育体制を整えています。
新入社員研修、若年層研修、中堅社員研修、管理者研修などの階層別研修、更には業務ごとに必要となる専門知識や技術の習得を目的とした技術担当者研修やテーマ別研修などのバックアップ体制を整えています。新入社員研修ではビジネスマナーや商品知識・事業構造など、基礎知識から応用まで演習を交えながら研修します。

A基本は事業拡大のための増員を希望する部署に対して、個人の適性を見ながら決定しております。
文系学部出身者は、福岡市に本部を置く営業部をはじめ全国各支社や久留米本社、各事業所の管理部門などが活躍の場となります。また、大電は各部署間のローテーションを行っており、さまざまな業務を経験する機会も多く、見識も深まります。一方、理系学部出身者は、久留米、佐賀、上峰各事業所の技術開発部門や研究開発部門で、大電の技術や製品を支えていくことになります。
どのセクションにおいても、チャレンジすればするほど自分自身の未来が拓ける職場です。

A会員制の福利厚生サービスに入会しています。飲食店やレジャー、宿泊施設がお得に利用できるほか、カフェテリアプランという会社が用意した様々なサービスメニューの中から、支給されたポイント内で自由に選択して利用できます。
その他、制服の貸与や社内報の発行をしており、敷地内にはテニスコートやトレーニングジム等の設備もあります。

A当社では、子どもが3歳になるまで育児休業を取得することができます。また、配偶者出産休暇として２日間の特別休暇や育児休業開始時３日間の有給休暇、子供１人あたり月額１３，０００円の手当支給など当社独自の制度で手厚く子育て支援をしています。
その他、育児短時間勤務制度や始業または終業時間を繰り上げる時差勤務制度があります。

Aクラブは、野球、テニス、卓球、バレー、フットサル、インドアスポーツ（バドミントン、バスケット等）、アスリート（マラソン、トライアスロン、ハイキング、ウォーキング等）があります。普段交流する機会の少ない方とも交流を深めることができます。

A本社・各事業所から車で約15～30分程度の所に独身寮を完備しています。さらに、東京・大阪・名古屋・広島等での勤務の場合は、借り上げ社宅制度が用意されています。当社では、勤務地を問わず、社員の快適な生活環境を提供するなど支援体制を整えています。

Aeラーニングは講座数が8,000本を超える『Schoo』というコンテンツを選定しており、インターネット環境があればどこでも学習ができます。
職種や階層別だけでなく健康関連やDX関係のコンテンツも用意されており、全て受講可能です。学習費用は全額会社が負担しています。
自己啓発としてオンラインのTOEICの受験補助も行っております。成績に関わらず受験費用の半額を会社が補助しています。

A雰囲気は各部署で異なりますが、どの職場も風通しが良く自分の意見を言いやすい部署が多いと思います。また、社員の働きやすさを実現するため、社員満足度調査を定期的に実施しています。現在の業務内容や環境等についての調査を行い、より働きやすい環境づくりに努めています。